データでみる看護師不足の原因とは

看護師不足対策

データでみる看護師不足の原因とは

少子高齢化社会がいつの間にか現実になってきた昨今、さまざまなところで人手不足が懸念されるようになりました。

この不安はあらゆる仕事の現場でも大きな問題となっています。

特に医療分野における人材不足は深刻さを増し、将来的にもいまだ明るい兆しが見られないという状況です。

言うまでもなく、こうした医療は人が生きて行く上ではなくてはならない大切なもので、そこに少しでも不安材料があれば、これは大変な事態と言えます。

こうした医療分野での人材不足は、主に医師や看護師が少ないという問題がクローズアップされ、この問題をさらに重要なものとしているわけです。

医師や看護師と言えば、実際の医療の現場ではメインになる職業ですから、その人数が足りないとなれば人々の不安はさらに膨れるのではないでしょうか。

中でも患者と直に接することが多い看護師の不足があらゆる場所で不足していることが社会的な問題にまでなっています。

看護師の仕事の重要性はかなり高く、このまま人材不足が続けば医療というもの自体が成り立たなくなるわけです。

では、そもそも看護師不足の原因とはいったい何なのでしょうか。

これには様々な理由を挙げることができますが、看護師の職務内容が多忙化しているという事もあるようです。

看護師の責任が重くなることで医療事故の発生や看護師自身のストレス過多などが起こってしまうことも大きな問題でしょう。

こうしたことから看護師の離職率や有効求人倍率の高さというものが問題になってくるわけです。

確かに看護師を目指す人は、看護という職業に憧れて難しい国家試験をパスして免許を手にした方々です。

しかし、現実の業務に就いてその当初の目的が砕けてしまい、離職してしまうということになってしまいます。

この憧れと現実のギャップというものが現在の看護師不足を招いている理由の一つだと言えるわけです。

看護師の離職率を上げている原因に結婚や出産というものもあります。

看護師は比較的に女性が多いことから、結婚や出産などで仕事を離れてしまうケースも大いに考えられるわけです。

しかし、一時的に離職はしても、再び働けるような環境になれば、職場復帰ということも大いに考えられるでしょう。

今、看護師を必要としている現場では、こうした看護師の職場復帰に力を入れているところも少なくありません。

時代は高齢化社会がますます進む大変な時期ですから、こうした看護師の職場復帰にも大いに期待したいです。

厚生労働省の看護師不足対策

看護師需給見通し・厚労省
厚生労働省の第七次看護職員受給見通しによると、2011年に需給見通しに対する供給見通しが、96.1%でしたが、2015年には99.4%に回復しています。

また広報誌「厚生労働」に看護師不足の対策について言及しています。

看護師等免許保持者の届出制度とナースセンター活用術 もう一度働きたい看護師等を支援します。
団塊の世代が75歳以上となる2025年。このころには医療や介護の需要が一段と高まり、看護師等の専門職のニーズがますます高まることが予測されています。これは「2025年問題」と呼ばれ大きな社会的課題となっており、こうした予測を踏まえ、国は積極的に潜在看護師等の復職支援を強化しようとしています。その一環として、2015年10月1日に改正看護師等の人材確保の促進に関する法律が施行され、看護師等(保健師、助産師、看護師、准看護師)の免許を持ちながら、その仕事に就いていない人は、氏名や連絡先などの基本情報を都道府県ナースセンターに届け出ることになりました。この届出情報をもとに、都道府県ナースセンターは離職中の看護師等とつながりを保ち、求職者になる前の段階から個々の状況に応じて復職への働きかけを行うことになります。こうした取り組みを通じ、看護職員の確保を着実に実施していきます。そこで、本特集では、看護師等免許保持者の届出制度の中身と、ナースセンターの概要を紹介します。(出典:広報誌「厚生労働」より)

つまり、各都道府県に設置されているナースセンターから潜在看護師などに復職を働きかけていきます。

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